財務・会社の言葉を学ぶ List
- 確定申告
- 青色申告
- 所得税
- 法人税
- 公認会計士
- 仕訳
- 企業会計
- 有価証券報告書
- 複式簿記
- 資本金
- キャッシュ・フロー計算書
- 個別原価計算
- 決算公告
- 損益計算書
- 貸借対照表
- ストックオプション
- 固定資産
- 流動資産
- 引当金
- 日商簿記検定
- キャッシュ・フロー
- 株価収益率
- 原価計算
- 減価償却
- 設備投資
- ボトルネック
- 不動産担保証券
- 一物一価の法則
- 国際収支統計
- 所得倍増計画
- 開発独裁
- 中央集権
- 為替レート
- ロジスティクス
- 保護貿易
- ユーロカレンシー
- 経済連携協定
- ビルト・イン・スタビライザー
- 資本主義
- カントリーリスク
- ワークシェアリング
- 匿名組合
- 固定相場制
- 報徳思想
- 直接投資
- 終身雇用
- インフラストラクチャー
- イールドカーブ
- 混合経済
- 機関投資家
経済の言葉・会社の言葉難しい言葉がたくさんあります。その言葉の中でもちょっと気になる言葉、難しい言葉などをご紹介しています。個人的に選んだ言葉だけなので、すべての言葉を網羅しているわけではありませんが、ピックアップしたものが少しでもお役に立てれば幸いです。
スポンサード リンク
2007/11/19 日記<減価償却>
減価償却
減価償却（げんかしょうきゃく）とは、長期間にわたって使用される固定資産|有形固定資産の取得に要した費用を、その資産が使用できる期間にわたって配分する手続きである。英語でdepreciationという。例えば、企業が本社ビルを10億円で取得したとする。これを、取得した会計年度の一時の費用とすれば、その会計年度は10億円分だけ利益からマイナスとなる。そして、その翌年度以後は、そのビルについてはマイナス要素がなくなる。しかし、経済実態上は翌年度以後もその本社ビルを使用し続けるのであるから、取得に要した費用は、1年しか効用がないと見るのではなく、そのビルの使用可能期間に渡って応分に配分する方が合理的と考えられる。もっとも、そのビルの使用可能期間は、将来の見込みに他ならず、これをあらかじめ知ることは不可能であるから、実務上、経験則や科学的な手法に基づいて資産の種類に応じ、見積もりの使用期間が定められている。これを法定耐用年数という。また、貸借対照表の「固定資産の部」は、取得価額から減価償却累計額が控除された形で記載される。減価償却の方法
comment(" >0) trackback(" >9)
#TopofPage">To Toppage
減価償却について関連サイト情報
Copyright (C) 2005 減価償却について , All rights reserved.